株数の変化はダウ式の調整で対応できるが、それだけでは対応できない変化もある。
人間に寿命があるように、かつて経済全体を代表するにふさわしかった企業が、いつまでもそうあり続けるとは限らない。
アメリカのダウ平均は1884年に2銘柄でスタートした。
その中で、今もダウ平均に残っている企業はＪだけである。
なぜ、Ｊが残り続けたかといえば、時代の変化に合わせて企業が変化してきたからである。
しかし、すべての企業が時代を超えて生き延びられるわけではない。
むしろ、大部分のケースでは、産業構造の変化によって得意としていた事業の経済全体におけるウエートが低下したら、その企業は衰退してしまう。
ダウ平均は、アメリカを代表する株価指数であり続けるために、採用銘柄を頻繁に入れ替えてきたのである。
日経平均は、その原型である東証平均株価が1950年に当時の日本を代表する135社を対象として始まって以来、91年になるまで、合併、倒産などによって採用銘柄が消滅してしまった場合を除いて、原則的に銘柄の変更を行わなかった。
それを一概に怠慢とは責められない。
株価指数に限らず、指数は、時間の経過に伴う変化を追しかも、バブルの絶頂期である。
日経平均に採用されているというだけの理由で、企業の実態と関係なく買い注文が入る。
伸び盛りの企業であれば、それを受けて資金を調達し、新たな成長に結びつけることもできる。
しかし、古い衰えた企業は、その買いに応えられない。
企業の規模をはるかに超える資金が流入して、株価は空しい高騰を演じた。
90年になってバブルが弾け、含み損を抱えたインデックス運用の損切りの売りが出てくると、こういう銘柄は誰も買わないから底が抜けたように下がってしまう。
それが、日経平均自体の下落幅を大きくした。
そこで、日本経済新聞社は、90年の3月に流動性を重視する指数構成銘柄に関する新しい基準を発表し、91年に6銘柄の入れ替えが実施きれた。
その弊害が、80年代末、インデックス運用の流行によって露呈された。
インデックス運用は、株価指数に採用された銘柄をすべて買って、株価指数に連動した成績を目指すものである。
本来、個別株に投資するタイミングを計るためにダウによって考案された株価指数が、投資の対価という性質上、継続性を重んじるものである。
ただ、日経平均は、「採用銘柄」という形式的な継続性を重んじた引き換えに、「日本を代表する企業の時価総額」という実質的な継続性を失ってしまった。
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